COMPANY INFORMATION
統合報告書
THE VALUE
CREATION STORY
価値創造ストーリー
2024年統合報告書
「価値を創造し続ける企業グループ」をめざす私たちの価値創造ストーリーです。長期ビジョンに込めた想いや、価値創造への取り組みテーマ(マテリアリティ)を中心に、事業活動を通じて社会課題の解決に取り組む当社グループの強みと独自性を解説します。
2024年3月31日終了年度(2024年8月公開)
Letter to
Our Stakeholders
社会の転換期に「攻め」の経営で
プレミアムな価値を創出するグループへ
東急不動産ホールディングス株式会社
代表取締役社長西川 弘典
私たちがめざす「ありたい姿」を定義しました。
価値を創造し続ける企業グループへ
私たちは、事業活動を通じて社会課題を解決し、ステークホルダーとともに、サステナブルな社会と成長をめざします。
魅力あふれる多彩なライフスタイルの創造を通じて、誰もが自分らしく、いきいきと輝ける未来を実現します。
私たちがめざす
価値創造
2030年代の社会変化を⾒据え、バックキャスト発想で「個⼈」「社会」「環境」それぞれの実現したい姿を抽出し、私たちがめざす価値創造を定義しています。
価値創造プロセス
価値を創造し続ける企業グループへ
社会課題と向き合いながら独自性のあるビジネスモデルを創造し、
ステークホルダーに多様な価値を提供することで、
サステナブルな社会づくりと成長をめざします。
ステークホルダーへの提供価値
事業活動を通じてお客さまや社会に多様な価値を創出することで、
あらゆるステークホルダーの満足度向上を実現し、より良い未来につなぎます。
価値創造への取り組みテーマ(マテリアリティ)
当社グループは、ありたい姿を実現するために、事業活動を通じて6つのテーマ(マテリアリティ)に取り組みます。
それぞれのテーマに沿った施策の実行によって、サステナブルな社会の形成に貢献します。
-
多彩なライフスタイルを
つくるライフスタイル
住まい⽅・働き⽅・過ごし⽅を融合させた「ライフスタイル創造3.0」を推進し、⼼⾝ともに活⼒ある⽣活を実現します。
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ウェルビーイングな
街と暮らしをつくる街と暮らし
安⼼安全で快適な⽣活インフラの構築、共助コミュニティの創造により、誰もが幸せを感じられる社会を実現します。
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サステナブルな
環境をつくる環境
環境先進企業として、気候変動などの地球規模の課題に取り組み、脱炭素社会・循環型社会をつくります。
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デジタル時代の
価値をつくるデジタル
デジタル技術の活⽤により、ビジネスモデル変⾰に取り組み、新しい顧客体験価値を創出します。
-
多様な人財が活きる
組織風土をつくる人財
⼈権を尊重し、多様な⼈財が能⼒を発揮できる組織⾵⼟により、イノベーションを⽣み出し続けます。
-
成長を加速する
ガバナンスをつくるガバナンス
あらゆるステークホルダーから信頼されるグループとして、経営の透明性・公平性を⾼め、企業価値の持続的向上をめざします。
マテリアリティを通じて提供する価値
2030年にめざす姿の実現に向けて、マテリアリティごとに事業機会とリスクを整理し、KPIを定めました。
社会へのアウトプットとインパクトを高め、SDGsのゴールにも貢献します。
この表は左右にスクロールできます
ライフ |
主な機会とリスク 機会
リスク
|
非財務KPI
|
街と暮らし |
主な機会とリスク 機会
リスク
|
非財務KPI
|
環境 |
主な機会とリスク 機会
リスク
|
非財務KPI
|
デジタル |
主な機会とリスク 機会
リスク
|
非財務KPI
|
人財 |
主な機会とリスク 機会
リスク
|
非財務KPI
|
ガバナンス |
主な機会とリスク 機会
リスク
|
非財務KPI
|
財務KPI〈参考指標〉
- ROE 10%以上
- ROA 5%以上
- D/Eレシオ 2.0倍以下
- 営業利益 1,500億円以上
- 当期純利益(※8)750億円以上
私たちが提供する価値
アウトプット
(事業を通じた提供価値)
ライフスタイル創造3.0
- 快適な都市生活
- 安心安全な住まい
- 心身の健康
- 充実した余暇
- クリーンエネルギー供給
インパクト
(社会的価値)
誰もが自分らしくいきいきと輝ける未来
- 暮らしの質の向上
- 共助コミュニティの形成
- 健康社会の実現
- 都市のレジリエンス
- 地域経済の発展
- 地球環境の保全
- 多様性を尊重する社会の実現
- ※1東急こすもす会アンケート
- ※2大型・非住宅建築物の災害時帰宅困難者対応など
- ※3事業活動で消費する電力を、100%再生可能エネルギーで調達することを目標とする国際的なイニシアチブ
- ※4東急不動産
- ※5Science Based Targetsの略。科学的根拠に基づく温室効果ガス削減の中長期目標
- ※6非住宅の大型保有物件(延床面積10,000m2以上)を対象。共同事業など一部除く
- ※72021年度以降新たに開発、導入するアプリケーションやゼロトラストなどのインフラ関連費用
- ※8親会社株主に帰属する当期純利益
社外取締役座談会
2030年のあるべき姿に向けて、強靭化フェーズへ
それぞれに専門分野を持ち、深い知見を有する社外取締役が、中期経営計画や長期ビジョンに対して、
どのような評価をし、期待と課題を感じているか、自由闊達な意見交換を行いました。